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全国74社を条件別に比較｜データ復旧業者比較ガイド

公開日：2026年9月28日｜最終更新日時： 2026年9月28日

データ復旧業者を探しているものの、「料金が安い会社を選べばいいのか」「NASやRAIDに対応できる会社はどこか」「会社の機密データを預けても問題ないか」など、何を基準に比較すればよいか迷う方も多いのではないでしょうか。

データ復旧サービスは、会社によって料金体系、初期診断、成功報酬、対応媒体、情報セキュリティ体制、オンサイト対応、緊急対応、法人向けサービスなどが異なります。

また、「初期診断無料」「成功報酬」「24時間対応」といった同じ表現が使われていても、対象となる媒体や障害、無料になる範囲、受付方法などの条件が異なる場合があります。

そこで当サイトでは、2026年9月28日時点で掲載している全国74のデータ復旧サービスについて、各社公式サイトや日本データ復旧協会（DRAJ）の公開情報などをもとに横断調査を実施しました。

このページでは、単純に「おすすめ順」「料金が安い順」で並べるのではなく、料金、セキュリティ、NAS・RAID・サーバー対応、法人対応、オンサイト、緊急対応、復旧可能データの確認方法といった条件別に、データ復旧業者を比較するポイントを紹介します。

全国74社のデータ復旧サービスを同じ基準で調査

当サイトでは、「【全国版】主なデータ復旧サービス業者カタログ」に掲載している74サービスについて、共通する項目を設定して調査しました。

調査対象には、データ復旧を専門とする会社だけでなく、メーカーが提供するデータ復旧サービス、PC販売・修理会社、受付・取次型のサービスなども含まれています。

そのため、単純に最低料金や対応媒体の数だけで優劣を決めるのではなく、それぞれのサービス形態や条件を踏まえて比較することが重要です。

調査項目	内容
調査対象	当サイト「【全国版】主なデータ復旧サービス業者カタログ」掲載74サービス
調査時点	2026年9月28日
調査完了数	74サービス
主な情報源	各社公式サイト、会社概要、料金ページ、認証情報、日本データ復旧協会（DRAJ）の公開情報など
主な調査内容	料金・契約条件、団体・認証、対応媒体、障害・症状、対応方法、受付体制、データ確認・返却方法、法人・官公庁対応、技術・設備、実績など
判定方法	○＝公式情報で明確、△＝条件付き、×＝公式に非対応、―＝公式情報で確認できず

なお、本調査で「―」としている項目は、公式サイト上で該当する情報を確認できなかったことを示します。「公式サイトで確認できない」ことと「実際に対応していない」ことは同じではありません。

実際に依頼する際は、各社へ最新のサービス内容や対応条件をご確認ください。

全国74社のデータ復旧サービス業者を見る

74社を調査して分かったデータ復旧業者の違い

74サービスを同じ基準で調査すると、対応媒体だけでなく、料金条件、情報管理、法人対応、緊急対応など、さまざまな項目で違いが見られました。

主な調査結果は以下の通りです。

比較項目	明確に確認できたサービス	条件付き
料金表を公開	52社（70.3％）	3社
初期診断無料	25社（33.8％）	30社
成功報酬制	22社（29.7％）	14社
DRAJ加盟	11社（14.9％）	1社
ISO27001取得	24社（32.4％）	4社
NAS対応	51社（68.9％）	3社
RAID対応	49社（66.2％）	4社
サーバー対応	42社（56.8％）	6社
オンサイトデータ復旧	12社（16.2％）	11社
NDA・秘密保持契約	21社（28.4％）	7社
作業報告書	13社（17.6％）	14社
24時間有人受付	9社（12.2％）	3社
復旧可能ファイルの事前提示	28社（37.8％）	16社

ここからは、今回の調査で特に違いが見られたポイントを紹介します。

料金を公開している会社は多いが、最低料金だけでは比較できない

74サービスのうち、具体的な料金や「○円～」などの料金表を公式サイトで確認できたのは52社でした。

一方で、掲載されている料金の意味はサービスによって異なります。

たとえば、以下のような違いがあります。

データ復旧作業そのものの料金
軽度の論理障害だけを対象とした料金
USBメモリーやSDカードなど特定媒体の料金
初期診断・調査の料金
メーカー製品購入時の保証サービス料金
月額型のデータ復旧保証料金
データ復旧ソフトの購入料金
受付・取次サービスの料金

そのため、「A社は○円、B社は○円だからA社の方が安い」と最低料金だけで判断するのではなく、何に対する料金なのか、どの媒体・障害が対象なのかまで確認する必要があります。

「初期診断無料」「成功報酬」でも条件は会社によって異なる

初期診断無料を明確に確認できたのは25社でしたが、条件付きで無料としているサービスも30社ありました。

無料になる条件は、媒体や台数、障害内容、出張の有無などによって異なる場合があります。

成功報酬制についても、明確に確認できたのは22社、条件付きが14社でした。

成功報酬と記載されていても、以下のような条件が設定されているケースがあります。

希望するデータが復旧できた場合に料金が発生する
一部のファイルでも復旧できれば成功とする
復旧料金は不要でも調査費が必要
部品代や作業費が別途必要
キャンセル時に費用が発生する

「無料」「成功報酬」という表示だけではなく、どこまでが無料なのか、どの状態を復旧成功とするのかを確認することが大切です。

NAS・RAID対応会社は多いが、法人向けの条件では差がある

NAS対応を確認できたのは51社、RAID対応は49社、サーバー対応は42社でした。

一方で、オンサイトデータ復旧を明確に確認できたのは12社、NDA・秘密保持契約は21社、作業報告書は13社でした。

つまり、「NASに対応している」「サーバーに対応している」というだけでは、法人が求めるすべての条件を満たしているとは限りません。

顧客情報や機密情報を含む媒体、社外へ持ち出せないサーバー、監査や稟議で作業記録が必要な案件では、対応媒体だけでなく、オンサイト、NDA、情報セキュリティ、作業報告書などもあわせて比較する必要があります。

「24時間対応」は受付方法まで確認する必要がある

公式情報から24時間の有人受付を明確に確認できたサービスは9社でした。

一方で、「24時間受付」と記載されていても、Webフォームを24時間送信できるという意味の場合や、電話受付は営業時間内のみという場合もあります。

緊急で復旧したい場合は、以下を分けて確認しましょう。

電話を24時間有人で受け付けているか
Webフォームを24時間送信できるか
夜間に初期診断できるか
土日祝も作業しているか
緊急・特急対応を依頼できるか
実際の復旧作業も24時間行っているか

復旧できるデータを事前に確認できるかも会社によって異なる

復旧可能なファイルのリストを事前に提示することを明確に確認できたサービスは28社、条件付きで確認できたサービスは16社でした。

データ復旧では、「何GB取り戻せたか」だけでなく、自分が必要としているファイルが戻るかどうかが重要です。

そのため、正式依頼や支払いの前に、復旧可能なファイルリスト、フォルダ構成、実際のデータなどを確認できるかは、業者を比較する際の重要なポイントになります。

何を重視する？目的別にデータ復旧会社を比較

すべてのユーザーに同じデータ復旧会社が適しているわけではありません。

復旧したい媒体、データの重要度、予算、業務への影響などによって、優先すべき比較条件は変わります。

ここでは、今回の74社調査をもとに、目的別の比較方法を紹介します。

費用・成功報酬の条件から比較したい

できるだけ費用を抑えたい場合は、単純な最低料金だけではなく、初期診断や見積もり、復旧できなかった場合の費用まで確認しましょう。

比較したい主な項目は以下です。

料金表の公開有無
初期診断が無料か
見積もりが無料か
成功報酬制か
復旧できなかった場合の料金
調査費や作業費が別途必要か
部品代が別途必要か
キャンセル料が発生するか

今回の調査では、料金表を公開しているサービスは52社ありましたが、初期診断無料や成功報酬には条件付きのサービスも多く見られました。

料金を比較するときは、「いくらから」だけではなく、相談から復旧・納品までのどの段階で費用が発生するのかを確認することが大切です。

料金・初期診断・成功報酬で比較する

セキュリティ・認証から比較したい

顧客情報、従業員情報、研究データ、契約書類など重要な情報が含まれる媒体を預ける場合は、情報管理体制も確認しましょう。

今回の調査では、ISO27001の取得を明確に確認できたサービスが24社、Pマークを確認できたサービスが19社、DRAJ加盟を確認できたサービスが11社ありました。

比較時には、以下のような情報が判断材料になります。

ISO27001
ISO9001
Pマーク
DRAJ加盟
認証を取得している会社・適用範囲
作業場所やデータ管理に関する説明

ただし、ISO認証やDRAJ加盟の有無だけで、復旧技術の高さや会社の優劣が決まるわけではありません。

あくまで情報管理や事業者の体制を比較する材料のひとつとして、ほかの条件とあわせて確認しましょう。

認証・セキュリティ体制で比較する

NAS・RAID・サーバーを復旧したい

NAS・RAID・サーバーは、複数のHDDやSSDで構成されていることがあり、単体の外付けHDDとは異なる対応が必要になる場合があります。

今回の調査では、NAS対応を確認できたのが51社、RAID対応49社、サーバー対応42社でした。

ただし、対応の有無だけでなく、以下も確認することが重要です。

物理障害に対応できるか
RAID解析に対応できるか
複数ディスク構成に対応できるか
大規模ストレージに対応できるか
オンサイト対応が可能か
緊急対応が可能か
法人案件に対応できるか

NASやRAIDにアクセスできない場合は、安易にリビルドやHDD交換を行うことで状態が変化する可能性があります。重要なデータが保存されている場合は、操作を続ける前に専門業者への相談も検討しましょう。

NAS・RAID・サーバー対応会社を比較する

法人・官公庁として依頼したい

法人や官公庁がデータ復旧を依頼する場合、復旧技術や料金だけでなく、委託先として必要な体制を備えているかも重要です。

今回の調査では、NDA・秘密保持契約への対応を明確に確認できたサービスが21社、作業報告書13社、官公庁対応の記載があるサービスは27社でした。

法人利用では、以下を比較しましょう。

法人専用窓口
法人・官公庁の対応実績
ISO27001などの情報セキュリティ体制
NDA・秘密保持契約
作業報告書・診断報告書
NAS・RAID・サーバー対応
オンサイト対応
復旧後のデータ削除方針

法人向けデータ復旧会社を比較する

機器を社外へ持ち出せない

機密情報を含むサーバーやNAS、社内規程で持ち出しが制限されている媒体などでは、業者へ郵送・持ち込みできない場合があります。

そのようなケースでは、業者が顧客先へ訪問するオンサイト対応が選択肢になります。

今回の調査で、オンサイトデータ復旧を明確に確認できたのは12社、条件付きで確認できたのは11社でした。

比較時には、単に「出張対応あり」だけを見るのではなく、以下を確認しましょう。

現地で初期診断できるか
現地で復旧作業まで行えるか
対応地域
対応媒体
オンサイト費用
重度障害でラボ作業が必要になった場合の対応

オンサイト対応会社を比較する

夜間・休日など緊急で相談したい

業務で使用しているサーバーやNASが停止した場合など、できるだけ早く相談したいケースもあります。

今回の調査では、24時間の有人受付を明確に確認できたのは9社でした。また、土日祝対応を明確に確認できたのは19社、条件付きで確認できたのは21社です。

急ぎの場合は、以下を区別して確認しましょう。

24時間有人で電話受付しているか
Webフォームのみ24時間受付なのか
土曜日・日曜日・祝日に対応しているか
夜間対応が可能か
緊急・特急対応があるか
当日診断が可能か
実際の復旧作業を行う時間帯

緊急・休日対応で比較する

必要なデータが戻るか確認してから依頼したい

データ復旧では、単に「何GB復旧できた」という結果ではなく、ユーザー自身が必要としているファイルが戻るかどうかが重要です。

今回の調査では、復旧可能ファイルリストを事前に提示することを明確に確認できたサービスは28社、条件付きで確認できたサービスは16社でした。

比較時には、以下を確認しましょう。

復旧可能なファイルリストを提示してもらえるか
フォルダ構成を確認できるか
実際のファイルを閲覧確認できるか
確認できるタイミングは正式依頼前か、支払い前か
成功報酬の「成功条件」と連動しているか

復旧可能データの確認方法で比較する

自分に合う比較軸が分からない場合の選び方

どの比較条件を優先すればよいか分からない場合は、復旧したい媒体やデータの重要度から整理すると選びやすくなります。

個人のHDD・SSD・USBメモリーを復旧したい

個人で使用しているHDD、SSD、USBメモリー、SDカードなどの場合は、まず対象媒体と障害への対応状況を確認しましょう。

優先したい比較項目は以下です。

対象媒体への対応
論理障害・物理障害への対応
初期診断
料金
成功報酬
復旧できるデータの事前確認

費用条件を重視する場合は、料金比較ページも参考にしてください。

料金条件からデータ復旧会社を比較する

会社のNAS・RAID・サーバーを復旧したい

NASやRAID、サーバーの場合は、対応媒体だけでなく、複数ディスクの解析や物理障害への対応なども重要です。

優先したい比較項目は以下です。

NAS・RAID・サーバー対応
物理障害対応
RAID解析
オンサイト
緊急対応
法人対応

NAS・RAID・サーバー対応会社を比較する

顧客情報・機密情報を含む媒体を復旧したい

顧客情報、従業員情報、行政情報などを含む媒体では、データを取り戻せるかだけでなく、委託先の情報管理体制も確認する必要があります。

優先したい比較項目は以下です。

ISO27001などの情報セキュリティ体制
NDA・秘密保持契約
オンサイト対応
作業報告書
復旧後のデータ保管・削除方針

セキュリティ体制から比較する

できるだけ費用リスクを抑えたい

復旧できるか分からない状態で費用をかけることに不安がある場合は、最低料金ではなく、依頼前後の料金条件を確認しましょう。

優先したい比較項目は以下です。

初期診断無料
見積もり無料
成功報酬
復旧不可時の料金
調査費・作業費・部品代
キャンセル料

料金・成功報酬で比較する

できるだけ早く復旧したい

仕事に必要なデータが使えないなど、緊急性が高い場合は、営業時間だけでなく、実際にいつ診断・作業してもらえるかを確認しましょう。

優先したい比較項目は以下です。

有人受付時間
土日祝対応
夜間対応
緊急・特急対応
当日診断
最短復旧時間

緊急対応できる会社を比較する

データ復旧業者を比較するときに注意したいこと

最低料金だけで比較しない

今回調査した74サービスには、データ復旧専門会社だけでなく、メーカーの保証サービス、PC販売・修理店、受付・取次サービスなども含まれています。

そのため、掲載されている「○円～」の金額が同じ条件とは限りません。

料金を比較するときは、対象媒体、障害レベル、作業範囲、追加費用などを確認しましょう。

「成功報酬」の条件を確認する

成功報酬と記載されていても、「何をもって成功とするか」はサービスによって異なる場合があります。

自分が必要としているファイルが復旧できた場合に成功となるのか、一部データが復旧できれば成功となるのかを確認しておきましょう。

また、復旧料金とは別に調査費、作業費、部品代、送料などが発生するケースもあります。

「24時間対応」の意味を確認する

「24時間受付」と書かれていても、Webフォームをいつでも送信できるという意味と、24時間有人で電話対応しているという意味では大きく異なります。

緊急時は、相談受付だけでなく、診断・復旧作業をいつ開始できるかまで確認しましょう。

対応媒体だけで判断しない

今回の調査では、NAS対応51社、RAID対応49社と、多くのサービスで対応を確認できました。

しかし、「NAS対応」と記載されていても、すべてのRAID構成や重度の物理障害に対応できるとは限りません。

NAS・RAID・サーバーでは、RAID解析、HDD開封作業、部品交換、オンサイト、大規模ストレージなども確認しましょう。

認証や加盟だけで会社を決めない

ISO27001、Pマーク、DRAJ加盟などは、会社の情報管理や事業体制を比較する際の判断材料になります。

一方で、認証を取得しているから必ず復旧技術が高い、DRAJに加盟していないから依頼できない、と一律に判断できるものではありません。

対応媒体、障害、料金、セキュリティ、実績などを含めて総合的に確認しましょう。

全国74社の主な比較項目

ここでは、今回調査した74サービスについて、主な比較項目を一覧で紹介します。

表中の記号は、○＝公式情報で明確、△＝条件付き、×＝公式に非対応、―＝公式情報で確認できずを示しています。

各項目の詳細な条件はサービスによって異なります。実際に依頼する際は、各社公式サイトや問い合わせ窓口で最新情報をご確認ください。

サービス名	料金公開	成功報酬	ISO27001	NAS	RAID	サーバー	オンサイト	24時間有人	法人対応
アイオーデータ機器	△	×	―	○	△	―	―	―	○
アスクデータリカバリーサービス	○	○	―	△	○	○	―	―	○
アドバンスデザイン	○	○	○	○	○	○	○	×	○
アドバンスドテクノロジー	○	○	○	○	○	○	―	○	○
アルファテクノ	―	○	―	○	○	○	―	×	○
EaseUS	○	×	―	○	○	△	×	―	○
イーライフ	○	―	―	○	○	○	△	×	○
WinDiskRescue	○	―	―	○	○	○	△	×	○
エアリー	△	○	○	○	○	○	―	×	○
AOSデータ	○	○	―	○	○	○	―	○	○
A1データ	○	○	○	○	○	○	○	○	○
FICT	○	―	―	○	○	○	―	×	○
FFF SMART LIFE CONNECTED	×	×	―	×	×	×	×	×	×
Anydata	○	△	―	○	○	―	×	×	△
NECフィールディング	○	×	○	○	○	○	―	○	○
NTTドコモ	○	○	―	×	×	×	×	×	△
大阪データ復旧	×	△	△	○	○	○	○	×	○
大塚商会	○	―	―	○	○	○	―	×	○
オントラック	―	○	○	○	○	○	○	△	○
きむらパソコン	○	―	―	○	○	○	△	×	○
クイックマン	○	○	○	○	○	○	○	○	○
グリットアーツ	―	―	○	―	―	―	―	―	○
ゲットイット	○	―	○	○	○	○	○	―	○
サードウェーブ	○	―	―	―	―	―	△	―	○
札幌PCデータ復旧堂	○	△	―	○	○	○	×	×	○
G・O・G	○	○	○	○	○	―	△	×	○
GLC Data Tecnology	―	×	―	○	○	○	△	―	○
GMOインターネットグループ	○	×	―	×	×	×	×	×	×
ジャパンエイドPC救急隊	○	○	―	―	―	―	△	×	○
上新電機	○	×	―	×	×	×	×	○	×
ZOA	○	―	―	○	○	○	×	×	○
ツクモ	○	×	○	△	△	△	×	×	○
TD SYNNEX株式会社	―	―	○	○	○	○	△	―	○
ディーアイエスサービス＆ソリューション	―	△	―	○	○	△	―	―	○
DD-RESCUE	○	○	―	○	○	○	―	×	○
Disk Safe	○	○	―	○	△	―	―	×	○
デイサポート	○	○	―	○	○	―	―	×	○
データ復旧ステーション	○	△	―	○	○	○	△	×	○
データ復旧センター	―	―	―	○	○	○	○	×	○
データ復旧隊	―	―	―	―	―	―	―	―	―
データ復旧ラボ	○	―	○	○	○	○	○	×	○
データハンター	○	△	○	○	○	○	―	×	○
DATAOK	○	○	―	○	○	○	―	×	○
DATA SMART	○	△	△	○	○	○	―	―	○
データレスキューセンター	○	○	○	○	○	○	―	×	○
デジタルデータリカバリー	×	△	○	○	○	○	○	○	○
デジタルデータワランティ（DDW）	―	×	○	○	―	○	―	△	○
Dynabook	○	×	○	○	○	△	―	×	○
東芝デバイス＆ストレージ	×	―	―	―	―	―	―	―	△
Dr.DATA	○	△	―	○	○	○	―	×	○
特急データ復旧ウィンゲット	○	△	○	○	○	○	○	○	○
日本ソフト販売	×	×	―	×	×	×	×	×	×
日本電気 NEC	○	△	―	○	○	△	―	○	○
パソコン救急バスターズ	○	―	―	○	○	○	△	△	○
パソコン工房	○	×	―	○	○	○	―	×	○
パソコンドック24	○	○	―	○	○	○	△	×	○
パナソニック	△	×	―	―	―	―	―	×	△
バッファロー	○	○	―	○	○	○	○	―	○
PFU	×	×	△	×	×	×	×	×	×
PCエコサービス	○	○	―	○	○	―	―	―	○
PCデポ	―	×	―	○	―	―	―	×	―
ピーシーキッド	○	△	○	○	○	○	―	×	○
ビックカメラ	○	×	―	×	×	×	×	―	×
日立ICTビジネスサービス	―	―	○	―	○	△	―	―	○
富士通	○	×	―	―	―	―	×	×	―
富士フイルムメディアクレスト	○	△	―	×	×	×	×	×	―
フロントライン	―	×	―	×	×	×	×	×	―
ヤマダデンキ	○	△	○	×	×	×	×	×	―
ユーロフィン	○	―	―	○	○	○	―	×	○
ヨドバシカメラ	○	―	―	―	―	―	×	×	―
楽天モバイル	○	×	―	×	×	×	×	×	△
LIVEDATA	○	○	△	○	○	○	○	×	○
リーガルテック	×	―	○	△	△	○	○	×	○
ロジテックINAソリューションズ	○	○	○	○	○	○	△	×	○

個別企業の料金、所在地、受付方法、対応媒体などを詳しく確認したい場合は、全国版データ復旧サービス業者カタログをご覧ください。

全国74社のデータ復旧業者カタログを見る

今回の74社調査について

今回の調査では、データ復旧会社を単純なランキングにするのではなく、ユーザーが自分の状況に合った依頼先を判断するために必要な情報を幅広く確認しました。

11の領域に分けて調査

主な調査領域は以下です。

基本情報
団体・認証
料金・契約条件
対応媒体
対応できる障害・症状
持ち込み・郵送・オンサイトなどの対応方法
受付時間・緊急対応・復旧スピード
復旧データの確認・返却方法
法人・官公庁向け対応
技術・設備
復旧実績・事例

料金だけ、認証だけ、対応媒体だけでは分からない違いを把握するため、複数の項目を横断的に確認しています。

原則として公式情報を使用

調査では、原則として各サービスや運営会社の公式サイト、会社概要、料金ページ、サービスページ、認証情報、日本データ復旧協会（DRAJ）が公開する情報などを確認しています。

第三者サイトの口コミやランキングだけを根拠として判定するのではなく、運営会社自身が公開している情報を優先しました。

○・△・×・―を使い分けて判定

本調査では、以下の基準で整理しています。

表記	意味
○	公式情報で該当するサービス・対応を明確に確認できた
△	一部の媒体、地域、障害、契約など条件付きで確認できた
×	公式情報から非対応であることを確認できた
―	公式情報上で対応可否を確認できなかった